■SDVの定義
今年12月開催の自動車技術会「"くるまからモビリティへ"の技術展 2025 」はSDVが主要テーマであった。
特に、基調講演ホンダの「SDV時代のE＆Eアーキテクチャ」とイーソル社の「SDV とは」のアーカイブ配信などを視聴した。
また、経済産業省（METI）・国土交通省が6月策定した「モビリティDX戦略」もSDVが主要テーマであり、座長の名大高田教授の講演のアーカイブをはじめ繰り返し視聴・読み返している。

トヨタは、10月に東富士研究所でプレス向けに同社のSDVの概念と知能化技術の最新の取り組みを公開した説明者は皿田明弘 デジタルソフト開発センター センター長であった。(写真)
同氏は「SDVの一丁目一番地は安全・安心であり、究極目標は「交通事故ゼロ社会の実現」という考えを示し、RAV4搭載の「Arene（アリーン）」を単なる車載OSではなく、ソフトウェアプラットフォーム／ミドルウェアとして位置づけられているという説明している。さらに、11月のJMS2025で新RAV4を展示した。

先に紹介した「モビリティDX戦略」では、SDVとは「クラウドとの通信を用いて、自動車の機能を継続的にアップデートできる(OTA)次世代車両」と定義している。従来「百家迷走」状態で一言で表せないSDVの定義を、高田教授をはじめこの分野のプロが議論の末、端的に定義した
もので分かりやすい。

先に紹介した「モビリティDX戦略」では、SDVとは「クラウドとの通信を用いて、自動車の機能を継続的にアップデートできる(OTA)次世代車両」と定義している。従来「百家迷走」状態で一言で表せないSDVの定義を、高田教授をはじめこの分野のプロが議論の末、端的に定義したもので分かりやすい。

しかし、SDVを｛OTA可能なクルマ｝だけではなかなか説明つかないのも事実である。
その理由は、SDVが単なる「自動車技術の進化」「くるまのスマホ化」等だけではなく、それがユーザー、OEM,サプライヤーはもちろん通信・流通、行政、保険など幅広い分野で同時に押し寄せつつある「一大社会変化の起爆材」であるからである。（続く）